「まちづくり」の近年の傾向として、地域経済の振興（狭義の地域活性化）が強調される機会が増えてきました。60年代の高度経済成長期を経て生じた地域格差からその傾向が強化されていくわけですが、詳細は市川氏の論考（2001） ^[1] に整理されていますので、関心のある方は読んでみてください。この2001年以降は、さらなる人口減少社会を迎え、第二次安倍内閣により推進された「地方創生」が競争の論理を肉付けし、分かりやすい政策で言うと「ふるさと納税」も、結果的に自治体間の表層的な競争を促してきた（促すことになってしまった）と言えるでしょう。

　一方で、「まちづくり」に地域経済の振興が含意するに至った理由は、市川氏が指摘する文脈だけではありません。例えばそのひとつは「中心市街地のまちづくり」です。職住分離が進んだ1970年代以降、中心市街地の空洞化が進み、商店街の活性化等が模索されていきます。そして1998年に「中心市街地活性化法」が制定され、関連法である「大店立地法」「都市計画法」を含めた3つの法律は、地域に応じた一体的な「まちづくり」に取り組むことを趣旨として「まちづくり三法」と称されることになります。その結果、多様な意味を含むはずの「まちづくり」の「まち」が、中心市街地および都心部に最適化された「街（まち）」を前提に語られる場面が増えてきました。自治体の財政難は、バブル崩壊やリーマンショック等の社会背景が導いた面も確かにありますが、想定可能な人口減少社会への備えを怠り、バブル期のバイアスを引きずりながら正当化してきた、読みの甘い公共事業の反動が大きく影響しています。そうした従来までの（中心市街地に限らない）「まち」の事業マネジメントのオルタナティブを求める姿勢が「街」の論理を拡大させている面もあるのでしょう。一方で「まちづくり」に経営的観点が不可欠なのは自明です。その上で、現場の眼差しをアップデートする必要を感じています。なぜなら、特に現場レベルにおいて、解像度の低い経営概念に市民の存在価値が見過ごされる局面を散見するからです（例えば単純な受益者負担のサービス構造のみが想定され、生活保護をはじめとした公的扶助の意義が共有されないような）。では、これからの「まちづくり」のヒントはどこにあるのでしょう？幾つかの視点はありますが、今回はそのひとつ、「コミュニティ･デザイン」から見出してみましょう。

　近年広がりを見せてきたコミュニティ･デザインの一般的な理解は、Artwords^[2]で書かれている内容に沿っている気はします。より正確には、2010年にリノベーションされたマルヤガーデンズ（鹿児島市）での仕事において、山崎氏が「コミュニティ･デザイン」という言葉を用い、今まで取り組んでこられた実践を文脈化し、提起されたことで広がっていったと僕は記憶しています。一方で、ここには触れられていないコミュニティ･デザインの系譜がありますので、今回はそこに着目してみます。

　例えば僕の手元には、1976年に発行された建築雑誌「建築文化 Vol.31」があります。その特集は「コミュニティ･デザイン」です。また、1977年に発行された建築雑誌「PROCESS: Architecture No.3（以下、P.A）」もあります。この特集も「住民参加のコミュニティ･デザイン」です。つまり、前回のコラムで触れた「コミュニティ」が国内に広がる1969年以降に「デザイン」と結びついた概念提起が、1970年代にすでに見られます。ちなみに「建築文化」の「コミュニティ」は、一定の地理的範囲にある居住環境を指し、「デザイン」は物的環境の整備を指す狭義の概念として用いられています。宅地よりも広いスケールの居住環境に対して「コミュニティ」を重ねたものであり、こうした意味付けは前回コラムで紹介した「コミュニティ」に通じる定義であり、建築•都市計画分野では現代でも見られるベーシックな用法です。

　一方、P.A.は、アメリカで60年代から実践されてきたコミュニティ･デザインの特集です。編集を担当した張清獄氏は「デザイン･プロセスの正しい意味、これは建築家やデザイナーの間で常に誤って受け取られている。彼らは自己流にそれを解釈し、『個人的』アプローチということでそれを正当化することが多い。正しい意味のデザイン･プロセスを少しでも理解するために、この特集号ではコミュニティ全体がデザイナーとしてデザイン･プロセスに参加した例を扱っている」とし、さらに建築家であり、アメリカの第3代大統領であるトーマス･ジェファーソンの以下の言葉を引用しています。「社会の最終的な権力、その安全な保管場所としては、大衆以外に私は知らない。もし、大衆が健全な判断力をもって自分たちの力を行使できるほどに啓蒙されていないと思われるなら、その救済方法は大衆の判断力をとりあげてしまうことではなく、彼らの判断力を生かすことである」。45年前に示されたこうした問題提起を、新鮮に感じる人は少なくないはずです。

　1960年前後のアメリカの都市開発は、所得や人種に纏わる差別を含んだものでした。そのアンチテーゼとして、アメリカの都市プランナー：ポール・ダヴィドフらにより「アドボカシー・プランニング」が提唱されます。低所得者層等のマイノリティーの声を聴き（つまり、社会的弱者の意見表明の権利を保障し）、そこを起点にコミュニティと共にかたちづくるプランニングです。そのアドボカシー･プランニングを基調にして展開したデザイン手法こそが、コミュニティ･デザインです。そしてその展開は、日本において「まちづくり」が提起された時期と時を同じくします。本記事は字数が限られていますので、詳細を知りたい方は、ランドルフ･T. ヘスター、土肥 真人（1997）「まちづくりの方法と技術―コミュニティー・デザイン・プライマー」をおすすめします。その表紙には「『公正な世界を創りたいと望んでいる人々』に国境はない」「『まちづくり』に関わろうとする人を励まし、勇気づける本」とあります。つまり、エンパワメントを基調にした「ソーシャル･ワーク（あるいはコミュニティ･オーガニゼーション）」と近しい概念であることに、気づいた人もいるのではないでしょうか。

　「まちづくり」は、本書が書かれた90年代には想像できなかった程、オンライン・コミュニティの浸透と併せて、保健医療や福祉、アート等、市民の暮らしに関わる全ての領域を包摂する概念として用いられています。また、今回は書ききれませんでしたが、70年〜80年代のアメリカにおいて、アドボカシー･プランニングや市民参加が大きく後退していく局面もあります。しかし、多様な様相を帯びている現代だからこそ、コミュニティ･デザイン、ひいては「まちづくり」が目指してきた「コミュニティと共に公正な世界を創る」プリミティブな姿勢を改めて参照することに意味はあるはずです。その上で、現代に蓄積されてきた連帯と共生の叡智を重ねたい、そう思うのです。

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[1]           市川虎彦（2001）「まちづくり論の陥穽 : 地域自立の論理から自治体間競争の論理へ」

　　　　　 松山大学論集 13 (1), 157-175

[2]           Artwords(アートワード)｜コミュニティデザイン：https://artscape.jp/artword/index.php/%E3%82%B3%E3%83%9F%E3%83%A5%E3%83%8B%E3%83%86%E3%82%A3%E3%83%87%E3%82%B6%E3%82%A4%E3%83%B3

九州大学 専任講師

福祉とデザイン 理事

社会福祉士

田北雅裕　TAKITA Masahiro

■１０分ランチフィットネス®認定からだほぐしインストラクター

はじめまして。私は西区姪浜で「ここのて」というリラクゼーションサロンとスクールを運営しています。「静」の中で癒しの仕事をしていると「動」の欲求にかられるため、休日は登山やサイクリングなどあえて体を動かすようにしてバランスをとっています。そんな中で出逢った10分ランチフィットネス。

１日の中に程よく「静」と「動」を取り入れられるので、この心地良さをお客様にも知っていただきたいです。月に１、2回サロンに集まっていただき皆さんと一緒に体を動かすと気持ちいいだろうな。これからどう活かしていけるか只今模索中です。

■パラディソ１級インストラクター

インストラクターに憧れ46歳でパラディソのインストラクターになって丸1年。

自営業と週3パートと3人の子育てと養成講座で体調を崩し、インストラクターを諦めようと思っていた所、はーなの「自分の体の為にやりなさい」という言葉にパラディソ体操を習得する事は自分の体にも良いと思考を変える事が出来ました。今も更年期やその他諸々の不調を治せずにいますが、念願のインストラクターをしもじクリニック様で担当させて頂き、会員様と共に楽しく体操しております。

　「市民の言葉」として多様な意味を有する「まちづくり」は、まずは、相手がどのような意味で用いているかを理解することが肝要です。今回は、学生が市役所の職員とやりとりしたケースから「まちづくり」の捉え方を深めてみたいと思います。

【例1】A市の「まちづくり協議会」を調査したくて「まちづくり推進課」に連絡したら「コミュニティ推進課」が窓口だと教えてもらった。

もうひとつ、似たような例を見てみましょう。

【例2】B市の「協働推進課」の方に町内会の課題を尋ねたら「まちづくりは『地域コミュニティ課』が担当なので、確認してみます」と言われた。

　

　2つのケースとも行政の職員の方であれば腑に落ちるかもしれません。しかし、学生にとっては謎です。

　まず、【例1】の「まちづくり推進課」は、土地区画整理事業や地区計画などを担当している部署でした。「都市建設部」の中の「まちづくり推進課」だったんですね。前回「まちづくり」はそもそも都市計画の分野から拡がった言葉であると紹介しました。その文脈からの「まちづくり」です。大学の研究者でも「まちづくり」を教えている方は、都市計画･開発、公共インフラの整備を専門としている場合が多いです。ディシプリンには学術的な安定性が求められますから、「まちづくり」の現場での意味が多様であったとしても、そういう傾向が強くなるのです。

　【例2】は、さらに分かりにくいかもしれません。協働推進課は、市民活動やNPOとの協働、中間支援等を担当しています。ここでは、こうした営みを「市民団体活動」としておきましょう。「市民団体活動」と「町内会や自治会等の活動（地縁団体活動、としましょう）」が別の部署に分かれていて、かつ、後者を「まちづくり」と呼び慣わしているケースです。こうした背景について、さらに深めてみます。

　2つのケースに共通しているのは「コミュニティ」という言葉です。国内で「コミュニティ」の施策が推進され始めた時代は「まちづくり」が使われ始めた時代と重なっています。つまり、特に「行政」においては「コミュニティ」の活動が概ね「まちづくり」と解される根拠のひとつが、その時代性にもあります。

　「コミュニティ」が国（旧自治省）の施策として提唱されたのは、1969年です。経済優先の国土づくりの結果生じた地域課題に対応すべく、従来から農村部に根付いていた「村落共同体」や都市部に見られた「町内会」等の伝統的な地縁団体と異なる「市民としての自主性と責任を自覚した個人および家庭を構成主体として、開放的でしかも構成員相互に信頼感のある集団」^[1]として「コミュニティ」づくりが目指されました。

　ちなみに「町内会」等は戦前から存在していましたが、戦時中は行政の末端組織として、国家による戦時宣伝（プロパガンダ）を担いました。その結果、戦後、GHQにより結成が禁じられます。しかし、1952年のサンフランシスコ講和条約にてこの政令は失効し、再び「町内会」等が復活することになります。その際、戦時の反省から、行政との分離が図られ、自主的な自治組織としての運営が目指されました。しかし実質的には、行政の末端･補助的機能を併せ持った組織として現在に至ります。

　1969年から展開した「コミュニティ」施策は、1980年代まで活発に続きます。バブル景気にも背中を押され、コミュニティ･センター等のハード整備に一定の成果を残します。しかし、当初目指された「町内会」等に代わる新たな「コミュニティ」が形づくられたかというと、そうでもありません。実質的には、高度経済成長期を経て弱体化した「町内会」等の地縁団体が「コミュニティ」として再編され、地域の「まちづくり主体」として位置付けられたケースが少なくありません。一般的に行政での「コミュニティ推進課」や「地域コミュニティ課」等の部署は、この時期から続く「コミュニティ」施策を下敷きにしています。「まちづくり」という言葉が醸し出す行政の関与と地縁のイメージには、こうした意味合いもあるのです。

　さて、1990年代前半にはバブルが崩壊します。国や自治体の財政が厳しくなる中で、コミュニティ施策もシュリンクしていき、コミュニティ組織の形骸化が見られる一方で「コミュニティ」の役割が、より一層必要な時代となります。そんな中、阪神淡路大震災（1995年）により、地縁を越えたボランティアの意義が見出され、NPO法（1998年）の制定に結実し、「市民団体活動」が拡がっていきます。その後「まちづくり協議会」等により、こうした「市民活動団体」の取り込みが目指されますが、【例2】のように「市民活動団体」と「地縁活動団体」との区別が維持されているケースがほとんどです。

　また、時を同じくしたエポックメイキングな出来事と言えば、インターネットです。インターネットの拡がりは「コミュニティ」にも大きな影響を与えます。従来までは、地縁に関係なく関心でつながる機能的な人間関係は「アソシエーション」あるいは「テーマコミュニティ」と称され、地縁を前提とした「コミュニティ」と区別されていました。しかし、2000年始めくらいからインターネット上で「コミュニティ」という呼称が拡がっていきます。そうした傾向を踏まえ、従来からの「コミュニティ」は、冒頭に「地域」と付して、現代では「地域コミュニティ」と称されるようになりました。 現代における「まちづくり」そして「コミュニティ」の意味は、その後の「新しい公共」や「まちづくり三法」、「地方創生」の展開等にも影響を受けますが、そのあたりは、次回にお話しましょう。

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[1]           国民生活審議会調査部会（1969）「コミュニティ〜生活の場における人間性の回復〜」

九州大学 専任講師

福祉とデザイン 理事

社会福祉士

田北雅裕　TAKITA Masahiro

■パラディソ１級インストラクター、１０分ランチフィットネス®教育トレーナー

皆さまいかがお過ごしでしょうか？現在、高宮にある大田クリニック様の2階で月、水、金とパラディソ体操が開催されています。私は月曜日に担当しております。

60代〜80代のクリニック患者様やご近所で知人から聞いて参加、という方もいらっしゃっています。体操の準備をしながら皆さまの近況を伺うのが楽しみで、その日の体調などでメニューを調整することも！

有酸素はステップ台に変えて10分ほど踏み、脳トレやレクの要素を取り入れながら会話あり笑いあり。コロナ禍なので気をつける点を守りながらワイワイと行っています。

「参加者の元気な声が響いてほしい！」

それは始めに院長先生からのご要望でもありました。その賑やかな声に誘われてまた新しい仲間が増えると嬉しいな〜と思います。

■パラディソ１級インストラクター

皆さまご無沙汰しております。私は現在、産婦人科で妊娠中、産後の方に健康づくりのための運動を提供しております。特にニコニコペースを用いた有酸素運動は妊婦さんも安心・安全に行え、出産・育児に向けた体力づくりとして大切にしております。

今後は、婦人科に通う方も含めた｢女性のトータルケア｣を目標に、ライフステージに合わせたレッスン開催を計画中です。

私生活では、負けず嫌いなもうすぐ4歳になる娘と、寝返りをマスターした4ヶ月の息子2人の育児に日々体力が必要であることを実感しております。

　「まちづくり」という言葉は、雑誌「都市問題(1952)」で歴史学者の増田四郎が「町つくり」と記したことが初出と言われています。60年代に入り、近代都市計画に対する反省が世界的になされていく中で、従来の官主導のトップダウンの都市計画手法ではなく、ボトムアップの自治形成、および市民が主体的に関わる計画づくりが目指されていきます。そうして70年代に、革新自治体を中心に「都市計画」に代わる言葉として「まちづくり」が使われ始め、市井に広がっていきました。

　一方で、都市計画における市民へのまなざしは、戦前にすでに見られていました。例えば、都市美運動を牽引した橡内 ^[1] は、1927年9月の岩手日報で「国の定める『都市計画法』を適用しさえすれば必ず合理的な優良な都市が実現するものと思うのは早計に失する。…やはり、市民諸君の愛市心にまち、真に自己の住む町をよいものにしたいという誠意から、常に世論の形をもって、実行機関を把握しておる当局を鞭撻し、当局もよく市民の声を聴き、あまねく衆知をいれて、一面に欧米都市の進歩せる経営方法を参考とし、他面によく己の都市の民情風土等を斟酌して最も合理的なプランをたてねばならない」と綴っています。さらに、農村における生活改善運動や部落解放運動等、都市計画とは別文脈においてもボトムアップの「まちづくり」に連なる潮流が、確認できます。

　そうした流れが70年代以降に「まちづくり」として束ねられていった背景には、戦後の急激な環境変化を経て高度経済成長期を経験した日本において、「公害」に代表されるように、市民の身近な暮らしが蔑ろにされる事態が生じたことが大きく影響しています。世界的にもベトナム戦争の反戦運動等が顕在し、市民が自ら声を上げる機運を後押ししていきます。また、地域開発のあり方に疑義を唱えたシューマッハーが「Small Is Beautiful(1973)」を著したのもこの時期です。氏が提唱した「内発的発展」や「地域主義」に連なる思想は、過疎地の活性化を目指した「村おこし」等にも強い影響を与えます。都市部においては、旧来の町内会等に代わる小学校区を単位とした「コミュニティづくり」が模索されていき、そうした制度や運動に背中を押されるかたちで「まちづくり」の概念が形づくられていきました。

　その後「まちづくり」は、さらに多様な様相を帯び、結果的に現在は、都市計画分野だけでなく、保健医療･福祉･観光等、市民の暮らしに関わる全ての領域を包含し、多主体で協働しながら身近な暮らしの課題を改善していく概念として用いられています。平仮名による「まちづくり」は、海外で Machizukuri と称されるように、多様な解釈を促しながら日本独自の概念として昇華しました。今となっては定義すら困難である「まちづくり」は、その解釈が市民に委ねられているという意味において、まさに「市民の言葉」として生き続けていると言えるでしょう。

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[1]       中島直人他（2001）「都市美運動家・橡内吉胤に関する研究」都市計画論文集Vol.36

　　　参考：日本建築学会（2004）「まちづくりの方法」丸善株式会社

九州大学 専任講師

福祉とデザイン 理事

社会福祉士

田北雅裕　TAKITA Masahiro

■パラディソ１級インストラクター＆１０分ランチフィットネス®教育トレーナー

皆さま、ご無沙汰しております。いかがお過ごしですか？

　私は現在、しもじ内科クリニック様に併設されているメディカルフィットネス　nico nico studioにて、火曜日のパラディソ体操2を担当しております(今年4月のIRクラブ通信「パラディソ　出張先レッスンの様子」でもご紹介いただきました)。

レッスンに参加されるのは、全員クリニックの患者様ですが、50〜80代の明るく元気な方々です。クリニックHPのレッスン紹介には「素敵に歳を重ねるクラス」とあります。

スタジオ名の由来にもなっているニコニコペースを大切に、素敵に歳を重ねるためには…を模索しながら地道に活動しております。

プライベートでは、思春期の入口付近にいる　あまのじゃくな長男(小5)と、泣き虫だけど負けず嫌いな次男(小1)の育児に奮闘？しております。

■パラディソ１級インストラクター

皆さま、大変ご無沙汰しております。私は、埼玉県にて3歳のおませな娘、5歳のアクティブな息子の子育てに奮闘中です。最近の大きな出来事は、4月に娘が幼稚園に入園したことです。

コロナ禍で、市の子育て支援による公共施設での幼児の催しやサークル活動、プレ幼稚園…と、大半が休止となりました。同じ年の子ども達との触れ合いが極端に少なく「お母さんベッタリ」だった娘。幼稚園での時間を心配していましたが…

母の心配はどこ吹く風(>_<)登園初日から、手を振る母を振り返りもせず、先頭きって登園しました！

いつの間にか、成長していく娘に嬉しい驚きの毎日です。とはい、まだまだ3歳。

年長組にいるお兄ちゃんに、心細くなる度に抱っこぎゅっ！」して背中をトントンしてもらっているようです。息子曰く、僕が「お兄ちゃんがいるよ、大丈夫大丈夫だよー」って言うと魔法みたいに元気になれるんだよ！とのこと。

優しい気持ちで、自分の事以上に妹を思いやれるようになった息子の成長にもたくさんパワーをもらっています。これからも、子どもの成長が楽しみです☆

■パラディソ１級インストラクター

　私は、日ごろ健康運動指導士として公民館等で運動指導をしています。

そこで、コロナ禍でとても苦労していることが１つあります。それがマスクで、参加者の表情が全く分からない事です。具合が悪いのか？元気なのか？余裕なのか？きついのか？など今まで顔の表情で把握できていたことが全くできなくなりました。

そこで、解決法として、『元気ですか→挙手』ではなく、レクの要素をとり入れ、体調チェックのポーズを毎回変えながら確認することに。「あら？？何だったかな？そうだ、元気だから右足上げるんだ」とか場が和むのと、認知症予防につながると好評です。

ところで、娘が小学生になりました。今までは育児でバタバタして自分を振り返る時間がありませんでした。人生初めての腰痛になり、自分のメンテナンスが必要だと感じるようになりました〜。身体が元気になると何だか気持ちもウキウキしてきますよね。あ〜春よ来い‥